子どもを持つとFIREに何年影響するか

子育てにかかるお金、ぶっちゃけいくら？

「子どもって、実際いくらかかるの？」って気になってるひと、多いまねよ。内閣府や文部科学省のデータをざっくりまとめると、子ども1人を0歳から大学卒業まで育てるのにかかるお金は、公立ルート中心でもトータル約2,000〜2,500万円くらいだまね。私立ルートが多くなれば3,000万円を超えることもあるまねよ。

これ、ただ「使うお金」ってだけじゃないんだまね。FIREを目指すひとにとって怖いのは、①毎月の投資に回せるお金が減る、②収入が一時的に落ちる（育休など）、③想定外の出費が増える、という3段攻撃があるからだまね。まねまねよー！！ちゃんと向き合っていこうまねよ。

FIREへの影響を3つに分けて考えるまねよ

子どもを持つことがFIREに与える影響は、大きく3つに分けられるまねよ。

① 毎月の投資額が減る

ミルク代、おむつ代、保育料、習い事……子どもが小さいうちは毎月3〜7万円が子育て費用として消えていくまねよ。仮に毎月5万円の投資が3万円に減ったとしたら、年間24万円の投資機会を失うことになるだまね。これが10年続いたら元本だけで240万円の差。そこに複利の効果まで考えると、その差はもっと大きくなるんだまね。

② 育休・時短で収入が落ちる時期がある

育休中は給付金がもらえるとはいえ、手取りは減るまねよ。時短勤務を選んだり、パートナーがキャリアを一時中断したりすると、世帯収入がドンと落ちる時期が生まれるだまね。この「低投資期間」が長くなるほど、FIREの達成年数に影響するまねよ。

③ FIREした後の「必要資産額」が増える

FIREの計算式には「年間生活費 × 25倍」という考え方があるまねよ（これはウィリアム・ベンゲンやトリニティ・スタディが広めた「4%ルール」をベースにしてるだまね）。子どもがいると年間生活費そのものが増えるから、目標資産額もぐっと上がるまねよ。たとえば年間生活費が240万円から360万円に増えたら、必要資産額は6,000万円から9,000万円に跳ね上がるだまね。

子どもの人数別・FIRE遅延シミュレーション

以下はあくまで目安のシミュレーションだまねよ。前提条件として、子どもがいない場合は月10万円を年利5%で積立投資し、FIRE目標額を6,000万円（年間生活費240万円×25倍）と設定した場合と比べているまねよ。

数字だけ見るとちょっと怖くなるかもしれないまねよ。でもこれはあくまで「何も対策しなかった場合」の話だまね。ここから工夫の余地はたくさんあるまねよ。

それでも子育てしながらFIREに近づく方法

「じゃあ子どもを持ったらFIREは無理なの？」って思わないでほしいまねよ。工夫次第で遅延を大きく縮められるだまね。

• ▸教育費の「先読み貯金」をする：高校・大学の費用は時期がわかってる大きな出費だまね。ジュニアNISAや学資保険ではなく、低コストのインデックスファンドで教育資金を積み立てておくと効率がいいまねよ（山崎元さんもシンプルなインデックス投資を推奨してるだまね）。
• ▸子育て給付金・控除を全部使う：児童手当、医療費控除、扶養控除など、もらえるお金はぜんぶ受け取るまねよ。児童手当だけでも総額で約200万円前後になるケースがあるだまね。
• ▸子どもが独立したら投資額を一気に増やす：子育て期間が終わったら「ボーナスステージ」だまね。それまで削っていた分を取り戻すように投資額を増やせるまねよ。
• ▸「サイドFIRE」「セミFIRE」という選択肢も考える：完全なFIREにこだわらず、好きな仕事で少し稼ぎながら資産を取り崩すペースを落とす方法もあるまねよ。子育て期間中は柔軟な働き方でつなぎ、子どもが独立してから完全FIREを目指すのも全然アリだまね。
• ▸「生活費の最適化」で支出をスリムに：バートン・マルキールさんが言うように、リターンを上げることより「コストを下げること」のほうが確実な効果があるまねよ。通信費・保険・サブスクを見直して、子育てコストが増えた分を他でカバーするだまね。

まとめ

※本記事は情報提供目的であり、投資・金融のアドバイスではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。