分散投資ってなに?
「全財産を一つの会社の株に突っ込む」って、なんかこわいと思わないまねよ? もしその会社が倒産したら、全部おじゃんだまね。そのこわさを減らすのが「分散投資」だまね。
分散投資っていうのは、お金をいろんな場所に分けて置いておくことだまね。 たとえば、日本の会社・アメリカの会社・ヨーロッパの会社・新興国の会社……って感じで、 世界中の何千社もの株を少しずつ買うイメージだまね。 一つがこけても、他がカバーしてくれるから、全部いっきにゼロになりにくいんだまねよ。

🗝️ 鍵のヒント
分散投資の本質は「一つがダメでも全滅しない仕組みを作ること」だまね。これがリスク管理の基本中の基本だまねよ!
なぜ世界中に分けるとリスクが減るの?
インデックス投資の父と呼ばれるジョン・ボーグルや、「ウォール街のランダム・ウォーカー」で有名なバートン・マルキールも、 「低コストで広く分散することが個人投資家にとって最善の戦略」という考え方を示しているまねよ。 難しそうに聞こえるけど、ポイントはたった一つだまね。
それは「景気の良し悪しは国によってバラバラ」ということだまね。 日本の景気が悪い年でも、アメリカが絶好調なことがあるまねよ。 アメリカが不調でも、インドや東南アジアが伸びている年もあるだまね。 つまり、世界全体に広げておけば、どこかが沈んでいるときに別のどこかが浮いていてくれるまねよ。 これを「相関が低い資産を組み合わせる」というまねよ。難しい言葉だけど、要は「バラバラに動くものを混ぜると全体が安定する」ってことだまね。
株の数でいうと、1銘柄→10銘柄→30銘柄→100銘柄と増やすにつれてリスク(価格のブレ幅)はグングン下がるまねよ。 ただし、ある程度から先はほとんど変わらなくなるだまね。 それが「市場全体を買う」という発想につながるんだまねよ。まねまねよー!!
日本株だけだとどうなる?
「日本人だから日本株だけでいいんじゃないの?」って思うかもしれないまねよ。 でも、ちょっと待ってほしいだまね。日本株市場(東証)が世界の株式市場に占める割合は、 2024年時点でざっくり5〜6%くらいだまね。 つまり、日本株だけ買うということは、世界の約94〜95%の企業の成長を丸ごと捨てていることになるまねよ!
| 地域 | 世界株式市場に占める割合(目安) | 代表的な企業例 |
|---|---|---|
| アメリカ | 約60〜65% | Apple・Microsoft・Amazonなど |
| ヨーロッパ | 約15〜18% | LVMH・Nestléなど |
| 日本 | 約5〜6% | トヨタ・ソニーなど |
| 新興国 | 約10〜12% | サムスン・アリババなど |
| その他先進国 | 約5〜7% | カナダ・オーストラリアなど |
日本は1990年代のバブル崩壊後、株価が長期にわたって低迷した「失われた30年」があるまねよ。 もし日本株だけに集中していたら、その間ずっと苦しかっただまね。 世界に分散していれば、その間もアメリカやその他の国の成長の恩恵を受けられたまねよ。 これが「ホームカントリーバイアス(自国偏重)」の罠だまね。自分の国を信じたい気持ちはわかるけど、 投資においては冷静に世界全体を見ることが大切だまねよ。
全世界分散の具体的な方法
「じゃあ、世界中の何千社もの株を自分で買うの?そんなお金ないよ!」って思うまねよ。 安心してほしいだまね。それをたった一本のファンドでまるっとやってくれる商品があるまねよ。 それが「全世界株式インデックスファンド」だまね。
- ▸eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー):通称「オルカン」。日本でもっとも人気のある全世界株式ファンドだまね。
- ▸楽天・全世界株式インデックス・ファンド:バンガード社のVTというETFを通じて全世界に分散するまねよ。
- ▸SBI・全世界株式インデックス・ファンド:FTSEグローバル・オールキャップ指数に連動するファンドだまね。
これらは年間の手数料(信託報酬)が0.05〜0.2%程度と超低コストだまね。 100円や1000円からでも積み立てられるから、まず少額から始めてみるのがおすすめだまねよ。 NISAのつみたて投資枠を使えば、運用益が非課税になるのでさらにお得だまね。

🗝️ 鍵のヒント
「全世界株式インデックスファンド一本」が、コストと分散のバランスが取れた庶民の最強武器だまねよ。難しく考えなくていいまねよ!
まとめ

あといくらちゃんのまとめ
世界中に分散するだけで、一つの国や会社に依存するリスクをグッと減らせるまねよ! 全世界株式インデックスファンド一本で、何千社もの成長を丸ごと受け取れる時代だまね。 難しいことは何もないまねよ——まずはNISAで少額からコツコツ始めるのが、庶民の賢い一歩だまねよ。まねまねよー!!
※本記事は情報提供目的であり、投資・金融のアドバイスではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。

